| HOME > 老人ホームの基礎知識 |
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| これからのお住まいの検討に、まずは知っておきたいこと |
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 | 「老人ホーム」ってどんな施設なの？ |
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核家族化が進む現在の日本では、身近に世話をしてくれる家族がいない、家族に面倒をかけたくないなどの理由から、高齢者の身の周りの世話をしてくれる居住施設である「老人ホーム」の需要が高まってきています。
しかし、いざ老人ホームを選ぶ立場になって老人ホームを探そうとなると、老人ホームには入居者の健康状態やサービスの違いなどで、様々な種類の老人ホームがあり選ぶのに苦労します。
特に、老人ホームについての事前知識等がない場合には、多様な老人ホームの形態や条件に、戸惑うことがあるかもしれません。
このページでは、老人ホームの種類やサービスの内容などの、老人ホームを選ぶ前に知っておきたい基礎知識を紹介していきます。
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 | 公的？有料？ |
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老人ホームと呼ばれる施設には大まかに分けて、地方公共団体や社会福祉法人など公的機関が運営する「公的老人ホーム」と、地方自治体から認可を受けた民間の企業や団体が運営する「有料老人ホーム」があります。
また「公的老人ホーム」「有料老人ホーム」とも、入居条件の違いにより様々なタイプの施設が存在します。
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 | 公的老人ホームについて |
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公的機関が運営する「公的老人ホーム」には、入所条件の違いによって主に「特別養護老人ホーム」「養護老人ホーム」「軽費老人ホーム」の三つに分類されます。
「特別養護老人ホーム」は原則として65歳以上で、寝たきり状態や認知症など身体または精神に障害があり常時介護が必要な状態ながら、居宅介護が受けられない状況にある高齢者を受け入れる施設です。
また「養護老人ホーム」は原則として65歳以上で、身体的理由のほかに低所得者や身寄りがない高齢者を受け入れる施設のことを言い、「経費老人ホーム」は、原則として60歳以上で、無料または低額な料金で利用できる健康な高齢者でも入居できる施設のことを言います。
ただ、これら公的老人ホームは低めの料金で利用できるため、非常に入居希望者が多く、入居を希望しても非常に長いスパンを要する順番待ちになることが多いのが現状です。
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 | 有料老人ホームとは |
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昨今では順番待ちで入居することが難しい公的老人ホームを避け、より多彩なサービスが受けられる民間の有料老人ホームを選ぶ人が増えてきています。
ただ公的老人ホームと違い、有料老人ホームは入居に多額の費用が必要となります。
入居時に数年間の家賃や終身利用権などのサービス料である入居一時金を支払う必要があり、入居してからも管理費、食費や光熱費などの月額利用料が必要になります。
ただし、支払った入居一時金の一部は一定の期間を過ぎると償却されます。
この多額な利用料金が有料老人ホームを選ぶ際のネックになるわけですが、最近では入居一時金が低額になった有料老人ホームもあり、数十万や数百万円の入居金でサービスを提供する有料老人ホームも増えてきて、以前より入居費用のハードルは低くなりました。
サービスの面で、公的な老人ホームよりも有料老人ホームの方が優れているところも多く、そして何より、数多くある多様化する有料老人ホームの中から、入居予定者のスタイルに合う有料老人ホームを比較・選択できることが、有料老人ホームの特徴と言えます。
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 | 有料老人ホームの種類 |
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有料老人ホームは「健康型」「住宅型」「介護型」の3タイプに分けられます。
3タイプとも食事などのサービスを受けられますが、介護が必要になったときの対応に違いがあります。
「健康型」は自分だけで生活ができる自立した高齢者を対象にした老人ホームなので、介護が必要になった場合は退去しなければいけません。
「住宅型」は介護が必要になっても、外部や併設の施設による介護サービスを受けることができ、退去せずにそのまま生活を継続できます。
「介護型」は施設内に介護サービスを提供する体制が整っており、24時間いつでも介護を受けることができるので、いざ介護が必要になっても安心して生活を続けられます。
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メリット |
デメリット |
介護付き
有料老人ホーム |
ホームに介護を提供する体制が整っており、介護が必要になっても常駐の介護スタッフにより24時間いつでも介護を受けることができる。 |
ホームによって介護サービス内容が異なるため、入居者に合った介護サービスを展開するホームを選ぶことが必要。 |
住宅型
有料老人ホーム |
介護が必要になっても、外部の介護サービスを利用してホーム内で介護を受けることができる。また利用する介護サービスの選択が可能。 |
外部の介護サービスを利用するので、介護を受けられる時間が限られる。 |
健康型
有料老人ホーム |
自立した高齢者を対象にしているので、周囲に元気な高齢者が多い。入居費用が他タイプの有料ホームよりも低めである。 |
介護が必要な状態になってしまった場合は、契約を解除し退去しなければならない。 |
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